不必要な抗生物質、検査を控えよう

政府外郭機関が公費負担医療点検

 連邦政府保健省が出資し、医療関係の調査をする非営利団体「NPS MedicineWise」が抗生物質処方、X線、CTスキャンの検査など、検査、治療、医療手順などで、患者にとって不必要だったり、むしろ害のあるものを洗い出し、60項目の勧告案を盛り込んだ報告書を発表した。

 ABC放送(電子版)が伝えた。

 Choosing Wiselyキャンペーンの一環として出された勧告は、医師や患者が、テスト、スキャン、処置がほんとうに必要なものかどうかを考えるよう促している。

 また、複数の勧告案が、耐性菌を増やさないため、抗生物質の適正な処方という問題に触れている。たとえば、Royal Australian College of General PractitionersのDr. フランク・ジョーンズは、「中耳炎には抗生物質処方が慣例になっているが、当校では2歳から12歳までの児童の中耳炎には抗生物質を投与しないよう勧告している」と述べている。他にも尿路感染症、上部呼吸器官、脚の潰瘍、表皮嚢胞、にきびなどには適切な抗生物質投与などを挙げている。

 Choosing Wiselyキャンペーンは、医学部、医療専門家団体などがそれぞれ不必要な検査や治療を洗い出してまとめており、アメリカで開発されたコンセプトに基づいている。また、患者が不必要な検査や処方でむしろ害をこうむることを避けることが主眼になっている。

 また、一般的になっている画像法も結果次第でさらに不必要な検査を招き、患者を不必要な放射線にさらすことになる。今回の勧告でも「患者の放射線被曝を極力抑えること。できる限りCTスキャンでなく超音波を使うこと。経済的であり、放射線被曝を抑え、また精度も優れているなどとしている。

 このキャンペーンには国内の14医学部、医療専門家団体などが参加している。また、Choosing Wiselyウェブサイトで60項目の勧告をすべて見ることができる。
■ソース
Unnecessary antibiotics, medical tests, procedures may harm patients: NPS MedicineWise

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