2009年の株式市場予想

オーストラリアの金融事情

オーストラリアの金融事情

宇都 重信
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2009年の株式市場予想

2007年夏に始まったサブプライム・ローン問題は今日まで尾を引き、08年の株式市場は1930年来の最悪となりました。世界各国は不景気に直面し、株式市場もさらなる落ち込みとなる不安定が続いています。株式市場は回復するまでしばらく時間がかかると予想される中、下記の要素は今後株式市場の回復の助けになると期待されます。

1:株式市場は経済の回復前に上昇する

過去の歴史上、株式市場は常に経済状況を先読みし、いずれも、先に回復しています。豪州では90年代のリセッション時、91年1月に株式指数は最低になりました。これはリセッションに入る2カ月前で、その後91年12月には株式は29%の伸びとなりました。

2:各国の公費の投入

世界各国は膨大な公費を投入し、金融・経済の崩壊を食い止め、雇用の拡大、インフラ投資、税金カットなどの経済対策を打ち出しています。豪州政府は昨年12月、子どものいる家族やお年寄りへのキャッシュ・ボーナス、ファースト・ホーム・バイヤーへの援助金増額など100億ドルを投入。また、米国は経済救済公費として約2,300億米ドル、日本は500億米ドル、中国は9,000億米ドルを投入したと12月時点で発表されています。

3:公定歩合のカットによる金融暖和

既に欧米諸国では歴史的な低金利政策を実施。豪州は昨年の7.25%から現在の4.25%と政策金利を引き下げました。今後さらなる引き下げも予想されています。これらは個人の消費活動、ビジネスの設備投資増大、ひいては経済成長に結びつくことが予想されます。

4:安い株価

一般に株価は企業収益に大きく連動していますが、昨年9月時点の株価は既に、その後の企業収益の40%の落ち込みを見込んだ値段になっています。その後、原油価格の下落、原材料費の値下がり、金利の低下、企業による収益確保の対策(人員整理など)、豪州においては豪ドルの低下などが収益確保の助けとなり、安すぎる株価の回復の助けになると期待されます。

ほか諸々の要因が今後の株価の要因になりますが、個々の投資対策としては、基本に戻り、短期使用目的の投資金はキャッシュで保持し、長期目的の場合は株などに投資することで、期待されるマーケットのリバウンド(株価の跳ね返り)を見逃すことを避けられるでしょう。

※この記事は情報提供のみを目的としています。

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